マイホームの購入に欠かせない住宅ローンは利用前に審査があり、申し込んだときの条件によっては融資を断られてしまいます。
スムーズにマイホームを取得できるよう、審査結果に影響しやすい行為や条件はよく調べておくことが大事です。
今回は、転職時の影響や最適な申し込みのタイミングにくわえ、返済中に仕事を変えた際の手続きや注意点もご紹介します。
転職は住宅ローンの利用に影響する？
住宅ローンに申し込む前に転職した場合でも融資を受けられる可能性はありますが、審査は仕事を変える前よりも厳しくなってしまいます。
同じ仕事を長く続けている方のほうが将来の収入を信用されやすく、審査のハードルも下がる傾向があります。
直近のところで転職していると今後の収入を不安視され、融資を見送られやすくなるのです。
このように転職は住宅ローンの利用には不利に働くため、融資を申し込む直前に仕事を変えるのは得策とはいえません。
ただし、前職よりも収入が大幅に上がったり、社会的信用の高い大手企業に移れたりすると、以前よりも審査を通過しやすくなることもあります。
住宅ローンへの申し込みは転職の前後のどちらがおすすめ？
住宅ローンへの申し込みと転職の時期が重なる場合、新しい仕事を始めてから融資を申請するのがおすすめです。
次の仕事を実際に始めれば今後の収入がしっかり予想できるため、借り入れ額や返済計画に無理が生じません。
転職前の段階で融資を申し込むと、仕事を長く続けている状態で審査を受けられるので、借り入れはしやすくなります。
しかし今後の収入の見通しが十分に立っていないなかでの申し込みとなり、結果的に無理な借り入れとなるおそれがあります。
どちらのタイミングにもそれぞれでメリットがありますが、転職後に融資を申し込むほうが安全なので、基本的に仕事を変えてから申し込みましょう。
住宅ローンの返済中に転職した際の手続きや注意点
転職の時点ですでに住宅ローンを返済中だった場合、金融機関への届け出が必要です。
借り入れ当時に申告した個人情報に変更点が生じたときは最新の情報を伝える必要があるため、忘れずに手続きをしてください。
住宅ローン控除を使っている場合「給与所得者の（特定増改築等）住宅借入金等特別控除申告書」などを新たな職場へ提出する必要もあります。
住宅ローンの利用後に転職した際の注意点は、現状の返済計画で問題ないか一度検討し、問題がある場合は計画を調整することです。
仕事を変えると収入が変わりやすく、以前の計画では返済を続けられない場合も多いため、返済計画の見直しは忘れずに実施してください。
まとめ
転職すると当面は今後の収入を不安視され、融資を控えられる傾向がありますが、住宅ローンへの申し込みは転職後にするほうがおすすめです。
融資を受けてから仕事を変える場合、金融機関への届け出をおこなうなどの手続きや返済計画を見直すなどの注意点をしっかり押さえましょう。
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