中古マンションの売却を検討している方は、築年数が気になると思います。
築年数が古いと、価値が下がるというイメージがありますが、実際はどうなのでしょうか?
そこで今回は、中古マンションの築年数が売却時の価値にどう影響しているのか、中古マンションの売り時や築年数の古いマンションの価値について解説します。
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築年数が売却時の価値にどう影響しているのか
中古マンションの資産価値には様々な要因が影響しますが、そのなかでも築年数は重要です。
とくに、新築時から築10年目までと、築20年から築25年目までの時期は急激に資産価値が下がる傾向にあります。
築25年目では、資産価値がおおよそ半分になるでしょう。
立地条件や施設の充実度、周辺環境なども大切な要素ではありますが、建物の経過年数は資産の魅力と価値に直結しています。
一般的に言えば、新しい建物は需要が高まり、その結果として価値が比較的安定しやすい傾向があります。
新築物件は技術の進化や最新の設備を取り入れていることが一般的であり、これが需要を引き寄せる一因となります。
しかし、築年数が経過するにつれて、建物は老朽化の兆候を示し、定期的なメンテナンスや必要に応じたリフォームが欠かせません。
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中古マンションの売り時
中古マンションの売り時は、築年数によって変わります。
一般的には、築15年目~25年目に売却することがおすすめです。
理由は、手持ちの資金を使わずに売却できること、住宅ローン控除が築25年までしか使えないこと、資産価値が急激に下がる前に売却できる点が挙げられます。
築26年以上は需要が低下し、売却が難しくなります。
築年数が増えるにつれて、設備や構造の劣化が進むため、価格競争力が低下します。
また、管理組合の状況や修繕積立金の有無なども重要な要素です。
築年数が古い建物は構造的な問題や劣化が進みやすく、これが資産価値の低下につながります。
したがって、中古マンションの所有者は、定期的なメンテナンスや適切なリフォームを検討することが重要です。
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築30年以上のマンションの価値について
築30年以上の物件を売却する場合、ほぼ全ての内部設備を交換する必要があると言われています。
この時点で大規模な修繕工事が必要となり、その前提としてマンション管理自治体が修繕積立金をどれだけ蓄積してきたかが重要です。
もし蓄積が不足している場合、大幅な売却価格の引き下げを避けることは難しいでしょう。
築年数が古いマンションが売却できるかどうかの判断基準として重要な要素は「新耐震基準への適合」です。
築年数が古くても、新耐震基準に準拠しているマンションならば売却の可能性が広がります。
新耐震基準のマンションとは、建築確認証が1981年6月1日以降に発行されたものを指します。
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まとめ
中古マンションの売却時には、築年数が価値に大きく影響します。
一般的に、築年数が古いほど価値が下がる傾向にありますが、立地や設備、管理状況などによっても変わります。
中古マンションの売り時は、一般的には、築15年目~25年目と言われています。
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KYODOハウジング メディア 担当ライター
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