マンション購入は大きな買い物ですが、誤った選択をすると後悔することにつながります。
特に、違法増築された建物など、買ってはいけないマンションがあることをご存じでしょうか。
そこで今回は、違法増築された建物の特徴やマンションを買って後悔したときの対処法について解説します。
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買ってはいけないマンションの３つの特徴
マンションを購入する際には、慎重な検討が欠かせません。
特に、買ってはいけないマンションには特徴が3つあるのでご紹介します。
住人のマナーが悪い
マンションのトラブルでもっとも多いのが、住人のマナーや行動に関するトラブルです。
入居前に確かめることは難しいですが、内見時にマンションの共有部分使い方が良いか、掲示板にトラブルの張り紙がないかなどを見ることで、ある程度確認することができます。
定期借地権付きマンション
定期借地権は、特定の期間だけ土地を借りて建物を建てる権利を指し、この権利が設定された土地に建てられたマンションは、借地契約の終了と同時に物件が解体され、土地が地主に返還される必要があります。
一方で、購入費用が通常のマンションより安価に設定されていることが多いため、将来子どもに相続させたくないかたや安く抑えたい方にはおすすめです。
管理費や修繕積立金が不十分
物件によって異なりますが、マンションには毎月約3万円前後の管理費と修繕積立金が必要であり、これらの費用が不足すると、マンション管理や修繕に問題が生じ物件の資産価値にも悪い影響を及ぼします。
これらの不足がある場合、入居後に高額な一時金が徴収されたり修繕積立金が大幅に値上げされたりする可能性があります。
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違法増築された建物に注意せよ！
一見良さそうなマンションでも、違法増築がある場合は厄介なトラブルの元となります。
違法建築と見なされる条件は、建物を拡張する際、増築面積が「10㎡以上」になる場合、建築基準法に基づく建築確認申請が必要ですが、この建築確認申請を怠った場合です。
違法増築の特徴として、建物の構造や間取りが不自然であること、建築基準法に違反していることが挙げられます。
また、建物の耐久性や安全性が低下している可能性もあります。
違法建築かどうかは検査済証を調べることで分かるでしょう。
検査済証は、建物の完成後に実施される完了検査で合法性が認められた場合に交付される証明書です。
この検査及び検査済証の発行は1999年から義務づけられているため、検査済証が取得できれば、違法建築の可能性はほぼないと言えます。
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マンションを買って後悔したときの対処法は？
まず、後悔の原因に応じて、リフォームが解決策となりまることもあります。
リフォームはマンションの構造により制約がありますが、設備や内装、間取りに関する後悔に対して検討できる手段です。
立地や住人問題、管理体制、建物自体への不満など、自分の力では解決が難しい不満がある場合は、売却をすることも一つの手です。
マンションを売却することで現金を手に入れ、より希望に合った住宅に移ることができます。
ただし、売却価格が住宅ローン残債を下回ったり、住み替えに伴う多額の費用がかかる場合には注意が必要です。
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まとめ
マンション購入時には慎重に検討することが重要です。
違法増築された建物はトラブルの元となりますので、建物の調査や専門家の意見を参考にし、不安要素があれば購入を見送る勇気も必要です。
後悔を避けるために、しっかりと情報収集を行い、慎重に判断することが大切です。
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KYODOハウジング メディア 担当ライター
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