一般的に、不動産は値段が高いのでキャッシュで購入することが難しく、金融機関からの融資を受ける時は住宅ローンを組み支払いしていくことになりますが、どんなポイントに気をつけて申し込めばよいのかを意識しておくことが必要です。
今回は不動産購入時に必要な住宅ローンを組むときのポイントをまとめました。
不動産購入時の住宅ローンについて考えるポイント①返済負担率の計算とその他の借入状況の確認
不動産購入時に組む住宅ローンは他の借入と同様に金融機関から融資を受けることに変わりはありませんが、通常の融資よりも低金利で、かつ返済期間を長期に設定できる点が特徴です。
そして、融資を受けることが可能な上限額を計算する時には返済負担率、返済期間、金利が参考になります。
返済負担率とは、1年間の返済額を年収で除した値を指しており、融資額を試算する時には30%を目安にしましょう。
返済期間とは、返済終了年齢から現在の年齢を差し引いた年数、もしくは35年間のどちらかを選択することになります。
金利は、変動金利あるいは固定金利などから選ぶことはできますが、融資可能額の審査では4%で試算するのが良いでしょう。
このように不動産購入時に必要な住宅ローンは返済負担率、返済期間、金利からおおよその融資可能額を算出可能ですが、マイカーローンなど他の借入状況を把握しておく必要があります。
つまり、不動産購入のために組む住宅ローン以外の借入がある場合、算出された融資可能額から他の借入分を差し引くことになるからです。
不動産を購入する時すでに他の借入金が多い場合、予定した融資を受けることが出来ない恐れがあるので注意しましょう。
不動産購入時の住宅ローンについて考えるポイント②家族のライフプランを考える
不動産購入時に住宅ローンを組むことができるからといって、すぐに最大限の融資を受けることは必ずしも得策ではありません。
例えば返済期間中に子供の進学費用が予想以上に必要となる可能性は当然ありますから、想定外の出費を必要とする場面に遭遇した時であっても柔軟に対応できるように余裕を持った返済計画を立てておく必要があります。
つまり、自分だけでなく家族のライフプランを見据え、長期的な家計のバランスを考えおくことが重要なのです。
融資額の計算とは違い、家族のライフイベントは毎年変化しますので、家計の収支も予想通り行かないことは日常茶飯事です。
定期的に家計の収支表を作成して、想定外の出来事にも余力を残して対応できるように融資額を決めておく方が安心です。
まとめ
いかがでしたか。
不動産購入時には住宅ローンを組むことになります。
住宅ローンを組む際には返済負担率の計算と、その他の借入状況の確認をして融資可能額を計算しますが、家族のライフプランから家計の収支を見通して、余裕を持った返済計画を立てることが重要です。
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